HOME > 「仕事を科学する」とは

私達は仕事をする時、目標を達成しようと行動します。しかしその行動が目標に対して個々で異なっていたり、経験や勘に頼るものであっては一定の効果を得ることが出来ません。仕事を科学するとは、適切な根拠に基づいて既知の理論や適切なる推論を駆使して明確な結果を生み出す行為にあります。いつでも、どこでも、誰がやっても同様の効果を得られることを意味します。
目標を達成する上で、

①仕事の内容を分解し、②過去のデータを分析し、それらから得られた成果物を有機的に結び付けて③プロセスを確定すると同時に④結果を予測し対策を講じる

この活動を繰り返すことこそがより高い結果を生み出す為の法則です。

仕事を分解する

私達は仕事の「結果」のみに焦点を合わせがちです。結果は当然重要ですがそのプロセスやそうなった原因もより重要と考えています。そうでなければ次の良い「結果」を導くことが出来ません。良い「結果」を導くために

①仕事を分解し、②チェックリストを作成し、③問題点を浮かび上がらせる

といった一連の作業が必要となります。また、「結果」を招いた要因も知る必要があります。苦手な仕事を発見し改善しつつ、得意な仕事をさらに向上していかなければなりません。

過去のデータを分析する

望ましい仕事を増やし、望ましくない仕事を減らす、このことだけで仕事の効率は飛躍的に改善します。過去のデータを分析することにより、なぜ成果が得られたか、どの様な効果があったのか、を第三者が客観的に測定できるようにすることが「仕事を科学する」と言います。いろいろな分析手法を用い問題解決への手掛かりを捜し出すことが大切です。

仕事のプロセスを重視する

目標を設定するだけでは成果が得られません。目標を達成するには仕事の内容を明確にする必要があります。仕事を行動と言い換えても構いません。
例えば、「スマート」になりたいという目標だけでダイエットを実現することは出来ません。「スマート」になる為にはどのような行動を行わなければならないか、さらに１回当たりの運動の内容、時間、回数、継続すべき期間などが組み立てに必要となります。また、体の仕組みも学ばなければなりません。食生活を含めた日常生活の計画も重要です。
いきなりランニングを始めた結果、「膝を痛めただけだった」という話をよく聞きます。もしあなたがそう成らない為には、

①行動を分解し、②チェックリストを作成し、③問題点を浮かび上がらせ、④苦手な行動を発見し、⑤それを改善する為の方策を考えた上で目標達成のプロセスを構築することが必要です。

ここでポイントになることは、このプロセスに基づいた行動をチェックする機能が目標達成には不可欠であるということを認識すべきです。

仕事の結果を予測する

仕事の結果はかなりの的中率で予測出来ます。なぜなら作業や行動の積み重ねが結果を生むからです。望ましい結果を得る為には、望ましくない作業や行動を排除し、予測されるリスクを取り除き、望ましい作業や行動をとることにより、自ずと望ましい結果が得られる、と言うことは自明の理です。

仕事を科学することから生まれたシステム

これまで仕事を分解し、過去のデータを分析し、プロセスを構築することについてお話をしてきました。これらの仕組みを自分で構築しようとすると長い時間がかかります。その間は経験や勘に頼らざるを得ません。結果をさらにより良いものとする為には、更なるノウハウが必要となります。このノウハウの差がシステムの差になります。

私どもが提供するシステムは実用的で、すぐに成果が得られ、特別な訓練を必要とせず、かつコミュニケーション力を高め、仕事が楽しくなる、そのような思想を持ったシステムです。また、御導入頂いた後もシステムはバージョンアップの都度提供されます。これはユーザー様の変化と進歩に対応していく為です。そうしなければ仕事の質が下がってしまいます。
私どもは単なる物品販売業ではありません。システムを通じて仕事を科学しユーザー様が更なるパフォーマンスを得る為のトレーナー役であり、かつコーチ役であらんことを東経システムは目指しております。

• 仕事をする上で必要な機能を備えていること。
• 現状の要求に自由自在に適応できること。
• 将来の仕組みの変化に対応できること。
• １つのデータがあらゆるものへ繋がっていること。
• 過去のデータを分析し未来を予測できること。
• 誰でも同じレベルの仕事が可能であること。

• 今までの相談支援事業に加え、特定相談支援事業者・障害児相談支援事業者、一般相談支援事業者を一体的に運営する事業者の場合には、１つの相談支援システムでの一括管理が可能です。
• 相談支援事業システムには、相談受付業務、計画作成からモニタリング、請求処理、集計・報告書作成とすべての機能が標準完備されています。
• それぞれの報告書は個々の事業の項目ごとに集計可能です。
• 特定相談支援と一般相談支援、障害児から障害者へと一人の利用者が複数の相談事業に係る場合にも、個人の相談履歴は一括して確認ができるので、より相談支援の充実が図れます。
• 「障害者就業・生活支援センター向け相談支援システム」では、就業面及び生活面の一体的な支援を円滑に行えるよう、様々な課題に応じてシステムがお手伝いし解決していきます。
  集計だけが目的のシステムではありません！